＊書籍には序文から附属書Eまでを記載、附属書F以降は付録DVDにPDFで収録
序文
1 適用範囲（附属書A（規定））
2 用語及び定義（附属書A（規定））
3 一般事項（附属書A（規定））
3.1 構造設計の基本方針
3.2 損傷限界状態の照査方法
4 荷重（附属書B（規定））
4.1 固定荷重
4.2 風荷重
4.2.2 風荷重の算定
4.2.2.1 設計用速度圧
4.2.2.2 設計風速
4.2.2.3 基本風速
4.2.2.4 風速の鉛直分布係数
4.2.2.5 小地形による風速の割り増し係数
4.2.2.6 気象学的影響による風速の割り増し係数
4.2.2.7 再現期間換算係数
4.2.2.8 風力係数
4.2.2.9 応力分担率
4.2.2.10 受風面積
4.2.2.11 ガスト影響係数
4.2.2.12 その他の乱流統計量
4.2.2.13 鉄塔風荷重の算定
4.2.2.14 架渉線風荷重の算定
4.2.2.15 がいし及び架線金具の風荷重算定
4.2.2.16 風荷重による架渉線張力増分の算定
4.2.2.17 風荷重の組合せ
4.2.2.18 非同時性低減係数
4.3 着氷雪荷重
4.3.1 基本的考え方
4.3.2 着雪荷重の算定
4.3.2.1 基本着雪厚
4.3.2.2 着雪密度
4.3.2.3 設計用着雪厚
4.3.2.4 再現期間換算係数
4.3.2.5 設計に考慮する着雪状態
4.3.2.6 設計用着雪質量
4.4 地震荷重
4.4.1 基本的考え方
4.4.2 地震荷重の算定
4.4.2.1 設計用加速度応答スペクトル
4.4.2.2 基本加速度応答スペクトル
4.4.2.3 基本最大加速度
4.4.2.4 最大加速度補正係数
4.4.2.5 加速度応答倍率補正係数
4.4.2.6 再現期間換算係数
4.4.2.7 応答特性係数
4.4.2.8 減衰補正係数
4.4.2.9 分布係数
4.4.2.10 曲げ点下腹材応力の補正
4.5 作業荷重
4.6 保安荷重
4.6.1 基本的考え方
4.6.2 保安荷重の算定
4.7 その他の荷重
4.7.1 基本的考え方
4.7.2 積雪に伴う荷重
5 荷重効果の算定（附属書C（規定））
5.1 架渉線張力の算定
5.1.1 基本的考え方
5.1.2 静的荷重作用時の架渉線張力
5.2 上部構造の応力解析用荷重の算定
5.3 上部構造の応力算定
5.4 部材応力の決定
6 上部構造（附属書D（規定））
6.1 部材及び接合部決定に当たっての基本的考え方
6.1.1 部材の算定
6.1.1.1 軸方向力をうける部材
6.1.1.2 曲げモーメントをうける部材
6.1.1.3 組合せ応力をうける部材
6.1.2 ボルト接合部の算定
6.1.2.1 せん断接合ボルト
6.1.2.2 引張接合ボルト
6.1.3 溶接接合部の算定
6.1.3.1 軸方向力又はせん断力をうける溶接部
6.1.3.2 曲げモーメントをうける溶接部
6.1.3.3 軸方向力又は曲げモーメントとせん断力を同時にうける溶接部
6.2 上部構造の損傷限界耐力及び設計細則
6.2.1 材料及び損傷限界耐力
6.2.1.1 材料
6.2.1.2 鋼材の定数
6.2.1.3 損傷限界耐力
6.2.2 部材及び接合部の設計細則
6.2.2.1 部材・ボルトの有効断面積
6.2.2.2 圧縮材の細長比及び有効細長比
6.2.2.3 部材の最小厚さ
6.2.2.4 部材の接合
6.2.2.5 ボルト接合
6.2.2.6 溶接接合部
6.2.2.7 最下節の構造計算
7 基礎構造（附属書E（規定））
7.1 基本事項（基礎の分類等）
7.1.1 基礎型
7.2 設計条件
7.2.1 地盤調査及び試験
7.2.1.1 特に注意すべき地形や地質
7.2.2 基礎の設計荷重
7.2.3 支持層の選定
7.2.4 基礎型の選定
7.2.5 基礎地盤の耐力
7.2.6 基礎の支持力
7.2.7 基礎構造材料の損傷限界耐力
7.2.7.1 コンクリートの損傷限界耐力度
7.2.7.2 鉄筋の損傷限界耐力度
7.2.7.3 鋼材とコンクリートの付着に対する損傷限界耐力度
7.2.8 鉄塔基礎の耐震検討
7.2.8.1 耐震検討の基本的な考え方
7.2.8.2 耐震検討に用いる荷重
7.2.8.3 斜面の安定に関する検討
7.2.8.4 地盤の液状化に関する検討
7.3 基礎の安定・構造計算
7.3.1 逆T 字基礎の設計
7.3.1.1 適用
7.3.1.2 安定照査
7.3.1.3 基礎体の構造計算
7.3.2 深礎基礎の設計
7.3.2.1 適用
7.3.2.2 安定照査
7.3.2.3 基礎体の構造計算
7.3.3 杭基礎の設計
7.3.3.1 適用
7.3.3.2 安定照査
7.3.3.3 基礎体の構造計算
7.3.3.4 その他留意事項
7.3.3.5 マット型杭基礎
7.3.4 マット基礎の設計
7.3.4.1 適用
7.3.4.2 安定照査
7.3.4.3 基礎体の構造計算
7.3.5 主脚材の定着設計
附属書A（規定）一般事項の解説
附属書B（規定）荷重の解説
附属書C（規定）荷重効果の算定の解説
附属書D（規定）上部構造の解説
附属書E（規定）基礎構造の解説
附属書F（参考）風向別基本風速
F.1 風向別基本風速の基本的考え方
F.2 風荷重効果を考慮した再現期間の考え方
F.2.1 再現期間の検討条件
F.3 台風シミュレーションの概要
F.4 気象官署における再現期間値の算出
F.4.1 再現期間値算出に当たっての気象官署データ補正
F.4.1.1 測器補正
F.4.1.2 風速計高さ補正と地表面粗度補正
F.4.1.3 直近の小地形影響を除去するための風速補正
F.4.1.4 8 風向別データへの集約
F.5 気象官署における風向別基本風速の算出
F.5.1 高温季の設定方法
F.5.2 低温季の設定方法
F.6 風向別基本風速マップの作成方法
F.6.1 数値気象モデルの計算結果による再現期間風速の空間分布の導出
F.6.2 各地点における風向別基本風速の算出
附属書G（参考）簡易増速率評価法
G.1 増速率図の作成方法
G.2 増速率図の名称
G.3 増速率図
G.3.1 増速率図の一覧
G.4 風上の高標高地形による影響
附属書H（参考）風力係数
H.1 各種断面材の風力係数
H.2 円形断面のレイノルズ数（Re 数）と風力係数
H.3 部材集計法による骨組の風力係数算定
H.4 方形骨組の風力係数
H.5 腹材が前後重ならない骨組の風力係数
H.6 鋼管骨組での構成部材の一部が限界Re 数を超える場合の風力係数
H.7 特殊な構成材及び形状の風力係数
H.8 架渉線の風力係数
H.9 架渉線の斜風に対する影響
附属書I（参考）風荷重の算定例
I.1 設計条件
I.2 風向別設計における風荷重および応力算定例
I.2.1 設計風速の算定
I.2.2 設計用風荷重の算定
I.2.2.1 鉄塔風荷重の算定
I.2.2.2 架渉線風荷重の算定
I.2.2.3 がいし及び架線金具風荷重の算定
I.2.3 架渉線張力増分の算定
I.2.4 風荷重の組み合せ
I.2.5 地線の非同時性低減係数の算定
I.2.6 電力線の非同時性低減係数の算定
I.2.7 節点荷重の算定
I.2.8 発生応力の算定
I.2.9 発生応力算定に当たっての留意点
附属書J（参考）着氷雪時状態に対する設計の考え方
J.1 設計用着氷雪量の設定に対する考え方
J.2 設計用着氷量の設定方法
J.2.1 着氷量推定の概要
J.2.2 着氷量推定の流れ
J.3 基本着雪厚マップの作成
J.3.1 着雪タイプの分類と同定法
J.3.2 着雪量評価手法
J.3.2.1 概要
J.3.2.2 着雪密度と着雪率の推定
J.3.2.3 着雪イベント終了の判断
J.3.2.4 評価手法の検証
J.3.3 基本着雪厚マップの作成
J.3.3.1 作成に当たっての考え方
J.3.3.2 着雪量の計算条件
J.3.3.3 着雪量極値の算定方法
J.3.3.4 等価着雪厚の50 年再現期間値及び再現期間換算係数の推定例
J.3.3.5 地点間の補間方法
J.3.3.6 基本着雪厚マップの作成結果
J.4 設計用着雪量の算定方法
J.4.1 着雪量算定方法の概要
J.4.2 基本着雪厚の鉛直分布
J.4.3 地表面粗度の影響
J.4.4 難着雪化対策
J.4.4.1 難着雪化対策の考え方
J.4.4.2 一般的な難着雪化対策品の紹介並びに対策品設置による低減効果について
J.5 着雪状態の設定
J.5.1 着雪不均一状態
J.5.2 着雪不均一の有無による着雪時荷重への影響
J.6 着雪時基本風速
J.6.1 着雪時基本風速の基本的な考え方
J.6.2 全国官署における着雪時に発生する風速特性
J.6.3 等価静的風荷重算定式を着雪時に適用する方法
J.6.3.1 弱風時における乱れ強さの割り増しについて
J.6.3.2 弱風時の等価静的風荷重算定における課題
J.6.3.2.1 架渉線における動的風荷重と等価静的風荷重の違い
J.6.3.2.2 鉄塔における動的風荷重と等価静的風荷重の違い
J.6.3.3 弱風時特有の影響を等価静的風荷重に考慮するための基本風速補正方法
J.6.3.3.1 空力非線形性による平均風荷重増大の影響考慮
J.6.3.3.2 弱風時の乱れ強さ増大の影響考慮
J.6.3.3.3 補正方法の妥当性確認
J.6.4 等価静的風荷重算定法
J.6.5 過去の雪害事故時の風速推定結果
附属書K（参考）地震荷重の算定例
K.1 静的解析法による設計事例
K.2 静的解析法と動的解析法の比較
附属書L（参考）鉄塔脚部に作用する積雪に伴う荷重
L.1 鉄塔脚部に作用する積雪に伴う荷重
L.2 基準類における積雪に伴う荷重に関する内容
L.3 実務設計
附属書M（参考）立体応力解析法の算定例
M.1 立体応力解析法による試設計
M.2 部分塑性を許容した場合の残留変形
附属書N（参考）上部構造の限界耐力
N.1 概要
N.2 引張限界耐力
N.3 座屈限界耐力
N.3.1 JEC-127-1979 に基づいた座屈限界耐力
N.3.2 座屈限界耐力の他分野との比較
N.3.3 座屈限界耐力の位置づけ
N.3.3.1 JEC カーブの統計的位置づけ
N.3.3.2 座屈長さ係数
N.3.4 溶融亜鉛めっきによる鋼管部材の座屈耐力向上効果
N.3.5 山形鋼主柱材の偏心接合の座屈耐力へ及ぼす影響
N.3.6 高張力鋼山形鋼の曲げねじれ座屈の座屈耐力へ及ぼす影響
N.3.7 板要素幅厚比及び鋼管径厚比の検討
N.3.7.1 板要素の幅厚比
N.3.7.2 鋼管径厚比
N.4 鋼材の支圧限界耐力
N.5 ボルトの支圧限界耐力
N.6 ボルトのせん断限界耐力
附属書O（参考）基礎に見込むべき安全率及び基礎の対応強度
O.1 概要
O.1.1 基礎に見込むべき安全率の検討について
O.1.1.1 支持物の基礎自重の取扱（JESC E 2001）に用いた引揚試験
O.1.1.2 実際の施工を考慮した拡底基礎の実規模引揚試験
O.1.1.3 鉛直堀基礎の実規模引揚試験
O.1.1.4 試験全体
O.1.2 総評
O.2 基礎の対応強度
附属書P（参考）基礎の運用経験
P.1 概要
P.2 調査対象及び期間
P.3 鉄塔倒壊の発生基数
P.4 基礎異常の内容と基礎設計への反映事項について
P.5 まとめ
附属書Q（参考）土すい体重量法の適用範囲
Q.1 概要
Q.2 検討条件
Q.2.1 引揚支持力設計式
Q.2.2 地盤条件
Q.3 検討結果
Q.4 まとめ
附属書R（参考）極限地盤反力法の適用範囲
R.1 概要
R.2 極限地盤反力法と複合地盤反力法の設計比較
R.3 他分野における極限地盤反力法の適用範囲
R.4 まとめ
附属書S（参考）単柱及び単柱用基礎
S.1 応力算定の基本的考え方
S.2 材料
S.3 許容応力度
S.4 断面の算定
S.5 単柱用基礎の設計計算式
S.5.1 床板部のない基礎の設計計算式
S.5.2 正方形の床板部を有する基礎の設計計算式
附属書T（参考）支線及び支線用基礎
T.1 支線の設計の考え方
T.2 支線の応力算定
T.2.1 支線の応力算定の基本式
T.2.2 柱脚ピンの場合の支線引揚力の算定
T.2.3 柱脚固定の場合の支線引揚力の算定
T.3 支線の材料
T.4 支線の許容引張荷重の算定
T.5 支線の基礎
T.5.1 支線の基礎の種類
T.5.2 根かせ方式支線基礎の構造及び材料
T.5.3 根かせ方式支線基礎の許容支持力
T.5.4 根かせ方式支線基礎の設計計算式
附属書U（参考）主な使用記号一覧
U.1 荷重における使用記号
U.2 荷重効果の算定における使用記号
U.3 上部構造における使用記号
U.4 基礎構造における使用記号
解説
1 制定・改正の趣旨及び経緯
2 主な改正点
3 審議中に特に議論となった事項など
3.1 風荷重
3.2 着雪荷重
3.3 地震荷重
3.4 応力解析法
4 懸案事項
4.1 風荷重
4.2 着雪荷重
4.3 地震荷重
4.4 応力解析法
5 標準特別委員会名及び名簿
6 標準化委員会名及び名簿
7 部会名及び名簿
8 電気規格調査会及び名簿
